「ポスト3.11のマーケティング」 ~企業は、消費者は、どう変わるか~

 デジタルコンサルティングパートナーズのうち8名が執筆者となって、「ポスト3.11のマーケティング」が7月7日に出版されます。

 今回、デジタルコンサルティングパートナーズ主宰として、「まえがき」と第2章を書かせてもらいました。

 各章は下記の内容です。

 ◆脱「自粛」による日本の再構築      岸本 義之

 ◆震災後のメディアとマーケティング    横山 隆治

 ◆逆境に打ち勝つマーケティングイノベーション 田中 義啓

 ◆東日本大震災で明らかになったソーシャルメディアの限界と可能性  徳力 基彦

 ◆ネットの言葉は人をむすぶか ツイッターが紡ぐポスト震災のマーケティング  厚川 欣也

 ◆Do the Right Thing 商品選択は「正しい」に向かう  平塚 元明

 ◆making is connecting 震災後に立ち上がった「メディア」たち  高広 伯彦

 ◆変わるマーケティングの換わらぬ使命  山本 直人

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 ついでに

  まえがき文だけ

 まえがき

 この本の執筆者は、いずれも「デジタルコンサルティングパートナーズ」というデジタルマーケティングに知見をもつコンサルタントのネットワークメンバーである。
 デジタルコンサルティングパートナーズを立ち上げた背景には、日本の企業に未だに「マーケティング思考」がしっかり浸透していないことがあった。例えば、日本には欧米のようなCMO(チーフ・マーケティング・オフィサー)がいる企業がほとんどない。マーケティングと名のつく部門は、企業トータルのマーケティングではなく、縦割りのなかのひとつのラインで、広告やプロモーションを担当するものであることが多い。
そんな土壌にあって、日本でもメディアのデジタル化、ソーシャルメディアの台頭といった環境変化が始まり、改めてマーケティングの意義と重要性を再認識すべきタイミングとなってきた。特に企業の経営トップ層に「デジタル時代のマーケティング」を認識、理解を深めていただくことが大切で、そのためにこれだけのメンバーが集った訳だ。

 そこにこの大震災が起きた。我々にとっては、「震災後の日本に『マーケティング』が果たすことが出来る役割とは何か」という課題を突きつけられた格好だ。
 この緊急出版は、従来のマスマーケティングにも、ソーシャルメディアやデジタルメディア環境にも精通したマーケティングコンサルタントが、ポスト3.11のマーケティングをどうリセットすべきかを提言するものである。
 少なくとも従来の需要喚起型のマーケティングがそのまま通用する環境ではなくなる。新商品をどんどん出して、流通の棚を抑えるために、一定量のテレビCMを打つというスタイルも続けるのは難しいだろう。そもそも消費者のマインドが、需要喚起のための広告コミュニケーションに対して「踊らさている」と感じやすく、そう伝わることは、決して良いコミュニケーションにはならない。
 また節電による新たなライフスタイル、ワークスタイルが始まるものと考えられ、そこに新しい「消費者ニーズ」が顕在化する可能性がある。それには台頭したソーシャルメディアの観測など通じて、新たな「消費者インサイト」の糸口を発見し、仮説を設けた上で、しっかりした定性調査を行なうことが改めて求められる。

震災は、大きな潮流があるにもかかわらず、従来の「しがらみ」で、なかなか改革できなかった様々な業界が前進するための「きっかけ」になったはずだ。
それは、企業にとって「マーケティング」という思考とその機能を再認識して、体制やスキルを再構築するチャンスでもある。
 
デジタルコンサルティングパートナーズ主宰
横山 隆治

 

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