2008年5月アーカイブ
広告という仕事は、「マーケティングとコミュニケーションの重なっている部分」と云える。ところが、重なっている部分だけ理解していればよい訳ではない。
コミュニケーションという領域全体に理解が及んでいないと、新たな重なりが創れない。また広告会社側は、そもそもコミュニケーションに優れた知見をもっているから成立する商売だ。マーケティングの方は、クライアントである広告主企業の方が当然、より理解している。
従来、コミュニケーションというとほぼマス4メディアとこれらに載せるコンテンツのことを語れば済んだ。ところが、ここ10数年で、劇的に特に若い世代のコミュニケーションの有り様は構造的に変わっている。
一回、広告やマーケティングと関連づけないで、現代の新世代のコミュニケーションの実際をしっかり考察してみる必要がありそうだ。
今日、現役の大学生に、今の学生の世代のコミュニケーションの実態についてプレゼンしてもらった。
前提からしてmixiのマイミクの人数の話からスタートする。実際に周辺に何人もいるオンラインコミュニケーションの達人のような調査対象者について定性的な情報で実像を理解させてくれた。
感想を云うと、
広告会社の経営陣は、新入社員に研修している場合ではなく、新入社員に今の世代のコミュニケーションの実態をレクチャーしてもらうべきだ。
昔は、数十年単位で新しい価値観や行動様式を持つ世代が現れてきたが、今は10年経たないうちに全く新しいコミュニケーション感覚をもった世代が次々に現れる。
今の10代にはもっとすごい世代が控えている。
昔は広告会社の幹部も新入社員もコミュニケーション構造は大して違いがなかっただろう。しかし現代は新しい世代のコミュニケーション行動については理解に相当な勉強が要る。
コミュニケーションの領域の知見をもっていることが、広告マンの広告マンたる資格だとすると、ずいぶん怪しくなっている人が多い。(私も含めて)
ただ、新しいコミュニケーション感覚と行動をとる世代の人たちを、広告会社に取り込むとしても、彼らを活用するにはもっとビジネスモデルフリーに思考してもらうことが必要だろう。
先日、もうリタイアしている伯母夫婦と久しぶりに会った。
伯母は40数年前にオランダ人と結婚して、オランダに住んでいるのだが、早めのリタイアをした旦那さんと結構悠々自適で、世界中を旅行三昧。旅は倹約型だが、とにかく時間がふんだんにあることでいうとたいへん贅沢な旅行をしている。
で、久しぶりに会ったデンさん(オランダ人の伯父)との話は、EURO2008で持ちきりになってしまった。
ご他聞にもれず、オランダ人なので、サッカーと自転車の話で日が暮れる。
あちこち手をつくしたらしいが、EURO2008のオランダ戦はチケットが手に入らなかったと言っていた。
4グループ16カ国で対戦するヨーロッパ選手権は、ある意味で、ワールドカップよりレベルが高い。すべての試合が見逃せない。
今回はイングランドも予選落ちしている。またオランダの入っているグループCは何とイタリア、フランス、ルーマニアの4カ国だ。ワールドカップでも有り得ない激戦かつレベルの高いグループである。
伯父と予想をめぐらしていたが、オランダ人だからオランダが勝つ!の一点張りで、冷静な分析はできそうもない。
今のオランダの監督は、私が大好きなマルコ・ファン・バステンだ。それなりに若手が台頭してきているようだが、この激戦グループを突破するのは簡単ではない。
全体を見渡しても、前回のギリシャのようにダークホースになりそうなチームも結構ある。ロシアやトルコなんかそうだろう。
ワールドカップは優勝できないが、実力のスペインとか、破壊力のあるチェコやクロアチア、そこは何といっても勝負強いドイツやイタリア・・・。
個人的な期待としては、チャンピオンズリーグの決勝で、涙をのんだバラックが、EUROに燃えてドイツが勝ち抜き、オランダと決勝戦という具合にならないかなと思っているが・・・。オランダに勝負強さがどこまであるか・・・。
私にとってはWOWWOWはまさにこのために入っていると云える6月が来る。
アドエイジ誌によると、米国の860社以上のエージェンシーの2007年収入を合計すると、グロスインカムが311億ドルとなり、前年比8.6%増と非常に好調な数字だ。欧米では広告会社の数字はグロスインカムつまり売上総利益で評価される。その合計が3兆円をはるかに超える訳だから、アメリカの市場は大きい。
なかでもデジタルの広告市場が、前年26.8%と伸び率ではダントツの数字だ。広告市場全体におけるシェアも10.8%の33億6000万ドルがデジタル領域になっている。
伸び率では、次いでダイレクトマーケティングの9.5%増、PRの8.5%増、Advertisingの7.5%増、プロモーションの7.3%増、ヘルスケアの5.0%増で、メディアが最も低い2.8%増だ。またメディアは総利益ベースで見ると全体の15.7%しかない48億8000万ドルである。

